会社のホームページを作ろうと調べていると、「ドメイン」という言葉を目にすることがあります。
でも、「ドメインって何?」「どんな名前を選べばいいの?」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
ドメインとは、ホームページのURLやメールアドレスに使われる「primanet.co.jp」のような名前のことです。
この記事では、ドメインの基本から種類、名前の決め方、費用の確認まで、順番にご紹介します。
会社のホームページに使う「ドメイン」とは?
ホームページのURLとメールアドレスに使う名前
ドメインは、インターネット上の「住所」のようなものです。自社用に登録して使うドメインを、一般に「独自ドメイン」と呼びます。
例えば、プリマネットのホームページのURLは「https://primanet.co.jp/」です。このうち「primanet.co.jp」の部分がドメイン名にあたります。
また、ドメインはホームページだけでなく、メールアドレスにも使えます。例えば「name@primanet.co.jp」のように、同じドメインを使って会社のメールアドレスを作ることもできます。
ただし、メールを利用するには、メールサービスの契約や設定が必要になります。
ドメインとサーバーは役割が違う
ドメインが「住所」なら、サーバーはホームページの文章や写真を置いておく場所です。
ドメインを取っただけでは、まだホームページは表示されません。サイトを制作し、サーバーとドメインを結び付ける設定も必要になります。
「.co.jp」「.jp」「.com」は何が違う?
代表的な3種類を、登録できる対象などで比べてみましょう。
| 種類 | 登録できる人・組織 | 登録数の制限 | 選ぶときのポイント |
|---|---|---|---|
| .co.jp | 日本で登記された会社など | 原則1組織につき1つ | 自社が登録対象に当てはまるか確認する |
| .jp(汎用JP) | 日本に住所がある個人・団体・組織 | 制限なし | 会社以外でも利用できる |
| .com | 個人・企業など、用途を問わず利用できる | 制限なし | 申込先の利用条件も確認する |
.co.jpは日本で登記した会社などが対象
株式会社や合同会社などが登録できます。ただし、法人ならすべて対象というわけではなく、個人事業主は対象外です。原則1組織につき1つですが、社名変更や合併などには例外制度があります。詳しくはJPRSの公式サイトで確認できます。
会社設立前に名前を確保したい場合は、「仮登録」という方法もあります。期間は6カ月で、その間に会社を設立し、本登録の手続きを完了する必要があります。申込先によっては取り扱っていないため、利用できるか確認しましょう。
.jpは日本に住所がある個人や組織が利用できる
会社だけでなく、個人でも登録できます。.co.jpの対象でない方や、会社とは別にサービスのサイトを作りたい場合などにも候補になります。
.comは会社以外でも利用される
会社の登記を条件とする種類ではなく、事業用にも個人用にも使われています。日本の会社のホームページでも選べます。ただし、申込者の住所など、事業者ごとの条件は確認しておきましょう。
会社名を使ってドメインの候補を考える
会社名や普段使っている呼び方を基にする
ドメイン名を考えるときは、まず会社名を英語やローマ字にしてみましょう。必ずしも正式な会社名をすべて入れる必要はありません。短くて覚えやすい名前にするのも、一つの方法です。
例えば、架空の「青葉設備株式会社」なら、次のような候補が考えられます。
| 名前の候補 | 特徴 |
|---|---|
aoba-setsubi |
単語の区切りが分かりやすい |
aobasetsubi |
ハイフンがなく、入力しやすい |
aoba-kouji |
事業内容を別の言葉で表現している |
これらはドメイン名の「名前の部分」の例です。実際には「.co.jp」「.jp」「.com」などを組み合わせて使用します。
例えば「aoba-setsubi.co.jp」のような形です。
ただし、希望する名前が必ず取得できるとは限りません。候補が決まったら、取得できるかどうかを確認しましょう。
※青葉設備株式会社は説明用の架空の会社名です。上記のドメインが取得可能かどうかは確認していません。
希望の名前が取れないときは表記を見直す
希望するドメインがすでに使われていたら、事業を表す言葉を添えるなど、別の候補を考えてみましょう。末尾の種類を変える方法もありますが、他社と紛らわしくならないかも大切な確認ポイントです。
決定前に確認したいドメイン選びの注意点
読みやすさ・入力しやすさ・将来の使いやすさを確認する
名刺に載せたり、電話で伝えたりする場面を想像してみてください。長すぎる名前や読み違えやすい表記は、入力するときの負担になります。
年号や地域名を入れる場合は、数年後や事業が広がったときにも使いやすいか、考えておくとよいでしょう。
空き状況だけでなく、他社の名称との関係を確認する
ドメインを取り扱う事業者の検索画面で、候補が空いているか調べられます。ただし、取得できる名前でも、他社の社名や商標などの権利を侵害してよいわけではありません。似た名称が使われていないかも確認しましょう。
会社ですでに使っているドメインがないか確認する
ホームページがなくても、会社のメール用にドメインを持っている場合があります。まずは名刺のメールアドレスや契約情報を見てみましょう。
使っているものがあれば、制作相談の際に伝えておくと、不要な取得や設定の重複を防ぎやすくなります。
ドメインの取得費用・更新費用はどう確認する?
初年度の取得費用と、その後の更新費用を分けて見る
ドメインには、最初に登録するときの「取得費用」と、使い続けるための「更新費用」があります。金額は種類や申込先によって異なり、初年度と更新時で同じとは限りません。
ドメインを取得する際は、最初にかかる取得費用だけでなく、翌年以降の更新費用も確認しておきましょう。初年度は安くても、更新時には料金が高くなることもあります。
無料特典やセット料金は条件と含まれる内容を確認する
キャンペーンや無料特典には、対象の種類や契約期間などの条件があります。サーバー契約とセットなら、サーバー代も含めていくらになるか確認しておきたいところです。
制作会社の見積もりも、ドメイン代と取得代行・管理の料金を確認すると、支払う内容が分かりやすくなります。
制作会社に依頼する場合、取得前に何を確認する?
自社で取得するか、手続きを依頼するかを決める
ドメインは、自社で申し込むことも、制作会社に手続きを依頼することもできます。
すでに依頼先が決まっているなら、先に名前の候補を共有してみましょう。取得する時期やメールの利用予定もあわせて伝えると、ホームページの準備を進めやすくなります。
登録名義・更新担当・費用の範囲を確認する
手続きを任せる場合も、次の点は確認しておくと安心です。
- ドメインは誰の名義で登録するのか
- 更新のお知らせは誰に届くのか
- 更新手続きや支払いは誰が行うのか
- 更新費用や代行・管理料金はいくらか
登録する名義と、作業を担当する人は別の場合もあります。契約について詳しく知りたい方は、ホームページ制作の契約で失敗しないための5つの基本も参考にしてください。
ドメイン選びを含め、これから会社のホームページを作ろうと考えている方は、中小企業向けホームページ制作のご案内もご覧ください。制作の進め方や費用、準備することなどを紹介しています。
まとめ
ドメインは一度決めると長く使うことが多いため、慌てて決める必要はありません。
まずは登録できる種類を確認し、会社名を基に、読みやすく覚えやすい名前を考えてみましょう。取得費用だけでなく、更新費用や管理する人についても確認しておくことが大切です。
迷ったときは、ホームページ制作会社に相談しながら、自社に合ったドメインを選びましょう。