会社のホームページを作るとき、掲載する内容としてよく挙がるのが「会社概要」です。

社名や住所は思い浮かんでも、「ほかに何を載せればいいのだろう」「設立したばかりで、書けることが少ない」と迷う方もいるのではないでしょうか。

この記事では、会社概要に掲載する項目の選び方と、書き方を記入例とともにご紹介します。

会社概要ページにはどんな役割がある?

会社概要は、「どんな会社なのか」を知るための基本情報をまとめたページです。

サービスに興味を持った方が所在地や事業内容を確認したり、応募を考えている方が会社について調べたりする際の手がかりになります。

大切なのは、項目を多く揃えることよりも、自社の情報を分かりやすく、正確に伝えることです。名刺や会社案内に載せている情報から整理してみましょう。

会社概要に掲載したい基本項目

掲載する項目は、業種や事業内容、誰に読んでもらいたいかによって変わります。例えば、次のような項目があります。

項目 掲載内容の例
会社名 株式会社や合同会社を含む正式名称
所在地 本社や事業所の住所
連絡先 電話番号、受付時間、問い合わせ先
代表者 役職と氏名
設立・創業 会社の設立年月、事業を始めた年月
事業内容 主に行っている仕事
資本金 現在の資本金の額
許認可・登録 業務に関係する許可や登録の名称・番号

必要に応じて、従業員数、取引銀行、取引先、アクセス方法などを加えることもあります。上の表は一般的な掲載例で、すべての会社が全項目を載せるという意味ではありません。

ただし、業種や販売方法によっては、法律などに基づく表示が必要です。例えば通信販売を行う場合は、会社紹介の項目選びとは別に、消費者庁の特定商取引法ガイドなどで必要な表示を確認しておきましょう。

項目ごとの書き方と記入例

ここからは、主な項目の書き方を見ていきます。以下の会社名・住所・氏名・番号などは、書き方を説明するための架空の例です。

会社名

掲載するときは、「株式会社」などを含む正式な会社名を書きます。

株式会社〇〇製作所

普段は略称を使っていても、正式名称が分かると、取引を検討している方も会社を確認しやすくなります。英語表記を使っている場合は、日本語の社名と並べてもよいでしょう。

所在地

住所は、郵便番号や建物名・階数も含めて整理します。

〒XXX-XXXX
東京都豊島区〇〇1-2-3 〇〇ビル2階

本社と事業所が別なら、「本社」「工場」などを分けて書くと伝わりやすくなります。登記上の本店と実際の営業場所が違う場合も、名称を添えて区別しましょう。

来社する方が多いなら、地図や最寄り駅からの行き方を載せる方法もあります。

連絡先

電話番号には、受付時間も添えると親切です。

TEL:03-0000-0000
受付時間:平日9:00〜17:00

問い合わせフォームを使う場合は、会社概要からリンクしておくと連絡しやすくなります。電話やメールなどの掲載方法は、社内で対応できる体制も考えて決めましょう。

代表者

代表者を掲載する場合は、役職と氏名を書きます。

代表取締役 山田 太郎

役職は会社の形態や実際の役職に合わせます。会社を立ち上げた思いや経緯まで伝えたい場合は、「代表挨拶」として別にまとめる方法もあります。

設立・創業

設立は、会社を設立した年月日や年月を記載します。登記事項証明書などで確認しておくと安心です。

設立:2020年4月1日

個人事業から法人化した会社なら、事業を始めた「創業」と、会社としての「設立」を分けて書くこともできます。

創業:2010年4月
設立:2020年4月

沿革を載せる場合も、個人事業としての歩みと、会社設立後の出来事が分かるように整理しましょう。

事業内容

初めて見る方にも、「何を扱い、どんな仕事をしている会社か」が伝わるように書きます。

・金属部品の製造・加工
・製造設備の設計・製作
・製品の組み立て・検査

社内でよく使う専門用語も、取引先や求職者には伝わらないことがあります。会社概要では仕事内容を簡潔に示し、詳しい対応範囲はサービス紹介ページへ案内すると、読みやすくなります。

資本金

掲載する場合は、現在の金額を記載します。

資本金:500万円

増資などで金額が変わったときは、会社概要の情報も見直しましょう。

許認可・登録など

業務に関係する許可や登録を掲載する場合は、正式な名称と番号を確認して書きます。

建設業許可:〇〇県知事許可(般-〇)第〇〇〇〇〇号

許可証や登録内容と照らし合わせ、業種や有効期間なども確認しておきましょう。必要な表示や記載方法は制度によって異なるため、管轄する公的機関の案内も参考にしてください。

設立したばかりで、書けることが少ない場合は?

設立直後は、長い沿革や会社としての実績がないこともあります。無理に項目を増やさず、今ある情報を正確に載せるところから始めてみましょう。

例えば、小規模な企画会社なら、次のようにまとめられます。こちらも架空の例です。

項目 記入例
会社名 株式会社〇〇企画
所在地 東京都豊島区〇〇1-2-3
代表者 代表取締役 山田 太郎
設立 2026年4月
事業内容 店舗向け販促物の企画・制作
連絡先 お問い合わせフォームへのリンク

代表者や担当者がこれまでに培った経験を、公開できる範囲で紹介する方法もあります。会社として大切にしたいことは、代表挨拶や事業紹介で伝えられます。

個人の経験を紹介するときは、会社としての実績と混同されないように書きましょう。

会社概要以外のページも考えたい方は、ホームページ全体の構成の考え方も参考にしてください。

会社概要を作るときに確認したいこと

情報に間違いがないか

社名や住所、電話番号は、公開前にもう一度見直しましょう。可能であれば、社内の別の方にも確認してもらうと、誤記に気付きやすくなります。

正式な会社名や本店所在地は、国税庁の法人番号公表サイトでも調べられます。変更直後などは、登記事項証明書や社内の最新資料とも照らし合わせておきましょう。

掲載する情報に変更がないか

移転や代表者の変更、事業内容の追加があったときは、会社概要も更新します。名刺や会社案内、求人情報もあわせて見直すと、情報の食い違いを防ぎやすくなります。

更新する担当者と、変更があったときの連絡先を決めておくのも一つの方法です。

会社概要は、分かるところから整理すれば大丈夫

会社概要は、会社を初めて知った方に、基本情報を正確に伝えるためのページです。まずは社名や所在地、事業内容などを整理し、読む方に必要な情報を選んでいきましょう。

プリマネットでは、掲載内容が決まっていない段階から、ホームページ制作のご相談をお受けしています。会社概要や事業内容も、お話を伺いながら一緒に整理していきます。

制作の進め方や準備については、中小企業向けホームページ制作のご案内をご覧ください。